私は現役引退を機会に地域の原爆被害者の会に加入し、自身のホームページに被爆体験や被爆稲栽培のことなどを記す傍ら、微力ながら「原爆被害者の会」の活動のお手伝いを続けている。原爆被害者の会における活動を通じて多くの被爆者の体験談や原爆の被害の実相、更には被爆者団体の活動の実態に触れる機会が増えるにつれ、核兵器廃絶を訴え続ける活動がいかに大切なことであるかを改めて認識するようになり、世界で唯一の被爆者であるが故にこの運動が国内はもとより国際的にもっともっと発展していって欲しいとの思いを強くしている昨今である。

　被爆者運動の要である日本被団協（日本原水爆被害者団体協議会）は、「世界で唯一の被爆国の被爆者は、核兵器を禁止し廃絶する条約を結ぶことを、すべての国に求める」をスローガンにした壮大な国際署名活動を開始した。この壮大な運動は必ずや世界の人々の共感を呼び核兵器廃絶への原動力になりうる究極の手段とも思われ、この運動に着手した熱い思いに敬意を抱くとともに、我々被爆者を勇気づける決断だと感謝の気持ちが湧いてくる。また被爆者の悲願である国家補償による被爆者援護法の制定に対する取り組みは、息の長い活動になるが是非その実現に向かって努力して欲しいと心から願っている。
　しかしながら被爆者の拠り所である日本被団協は、結成後60年を経過した今、被爆者の平均年齢が81歳になり、年を追う毎に被爆者数の減少が続き、組織運営が厳しさを増している。同協会では今後の組織の存続と活動の継続のため、機関紙「被団協」の購読拡大と寄付を呼びかけている。この呼びかけの裏では当然のことながら、組織運営の合理化・改善策が進められると思われ、原爆被害者の立場からみて、今後の運動を継続するための苦渋の決断だと理解できる。
　ひるがえって各地域で結成され主に会員の会費で運営されている被爆者団体においては、会員の高齢化により、被爆二世や賛助会員等新たな会員が増えない限り会員の減少が続き、組織の存続と活動の継続が年を追って難しくなることは日本被団協以上の厳しさがある。既に福岡県被団協（福岡県原爆被害者団体協議会）に於いても、会員数の減少やリーダー不在で解散に追い込まれた団体は後を絶たず、23あった構成団体が現在16に減少するなど、これまで営々として続けられた被爆者運動の行方が懸念されている。このような被爆者団体を取り巻く情勢の中で、被爆者で結成された地方の被爆者団体として、これからの活動を進めるに当たって差し迫った課題は、日本被団協の活動に呼応した取り組みには勿論のこと、被爆体験者が存命中にやっておかなければならないことを具体的に取り組むことである。

　その課題とは、「被爆体験者が存命中にしかできないことをやる、被爆体験者が組織に期待していることに可能な限り応える」という至極当たり前のことである。その当たり前のことを実行するため、「その活動を行いうる被爆者団体をこれから先、如何に長く存続させるか」も大切な課題である。
　被爆体験者が存命中に為さなければならないこと、しかも被爆体験者でなければ成し得ないこととは何か、それは言うまでもなく被爆体験の実相証言とそのことを歴史的遺産として後世に残すことである。
　その一つは後世に語り継ぐ「語り部」の活動であるが、その語り部の数がこれから先年々少なくなり、実相を語り継ぐ人が間もなくいなくなってしまうのである。
　もう一つは被爆体験を文字あるいは画像など形のある記録として後世に残すことである。被爆者の中には、もう思い出すのもいやな人がいるのも事実。しかし一方では何等かの方法で書き残しておきたという気持を持っている人が多いのも事実で、そうした方々の気持ちに応えるには、これまでのような5年または10年ごとに記念誌として発刊するというやり方では間に合わないのは言わずもがなである。
　また被爆者に対する相談活動や被爆者同士の触れ合い・見守りの機会を設けるなど被爆者に寄り添った支援策もますます重要になっている。

　このような活動は我々被爆者にとって、明日はないに等しい。被爆者が減れば減るほど活動は幾何級数的に困難になることは必至で、我々に残された時間的な猶予はないという認識が必要だと思う。
　更に深刻な問題は、会費で運営されている被爆者団体にあっては被爆者会員の急速な減少で、年々存続の厳しさは増すのは明らかである。そのような厳しい見通しにあって、今のうちから可能な限り自助努力を重ね、活動を永続させる手立てを一つ一つ実行に移してゆかなければならないのである。この自助努力に着手する時期が遅れれば遅れる程、存続期間を自ら短くしてしまうことになり、存続が困難な局面に立ち至ってから考えるようでは、打つ手立ては閉ざされてしまうことを肝に銘じていなければならない。

　そんな危機感が募った私は、5年10年先を見通すのは無理だとしても、せめて3乃至5年先の団体の姿をシュミレーションしてみて、組織の存続と活動を続けるために打つべき手立てを今から考え、出来ることから一つ一つ実行に移そう、との思いを込めた3ヵ年計画の策定を会議で提案した。
　その提案の骨子は、「3年後の会員数の動向を大胆に予測し、それに伴う会の運営・改善対策を立てよう」、「我々が取り組むべき課題と思われる5項目を例示し、被爆体験の継承、国際署名への取り組み、被爆二世の組織化、相談活動の充実、広報活動の各視点から活動具体策を策定しよう」の2点で、8月から来年3月までの8カ月の間に、みんなで知恵を出し合って、来年度以降の事業に反映させよう、というもの。

　その提案に対し2カ月後に示された役員会の結論は、私の認識とあまりにもかけ離れたもので、なぜこれほどまでに食い違うものだろうかと理解に苦しむ内容であった。その認識の違いを明らかにするため、あえて役員会の意向を端的に表わしている一文を以下に引用する。
「高齢化による会費収入の減少は如何ともしがたく、体力の衰えは否めず、活動の減少は避けられない。被爆者が居る限り組織を維持し、その活動はそのつどその都度の規模に見合う対応をしていくので、各年毎の運動方針で十分である」。
　活動の減少を認めながらもその一方では早め早めの対策を講じようとしないで、その時の状況に応じて対応してゆく・・・というもので、その場その場の場当たり的対応そのもので、危機感を全く感じ取れない今までの姿勢と少しも変わらない内容。
　3ヵ年計画という形はなじめないかもしれない、でも危機に対する認識は共有できると考えていたので「一歩でも2歩でも具体的に次善の策を模索し、組織の存続を図りながら被爆者の負託にこたえる活動を続けるためみんなで知恵を出しあおう」と前向きの姿勢が出てくることを期待していた私にとって、水と油ほどの相容れない認識のずれに二の句が告げない失望感を禁じえなかった。
　このような考えは、「身近に迫っている災害に備え、早めに防災対策を講じよう」と言いながら実際は何もしないで「災害に遭ったらその時に対策を考えよう」という考えに似たものを感じてしまう。組織の先行きに危険信号がともっているのを承知しながら、今のうちに自助努力で少しでもその危険回避策をとろうとしないで、危機に直面したらその時に対応策を考えるというのは、組織運営を預かる人たちのとるべき態度として如何なものか。

　何故これほどまでに、組織が直面している危機に対する認識がすれ違ってしまうのだろうか。悲惨な被爆体験が脳裏から離れない人と感覚的に被爆のことを考える人との認識の違いだろうか、ボランティア活動だから必要以上に面倒なことはしたくないという考えか、それともいざとなれば誰かが助けてくれるだろうという他力本願から生まれるものだろうか、自問自答している。いずれにしても私には理解に苦しむことである。
　被爆で辛酸をなめた人たち、いまだに苦しんでいる人たち、真に恒久平和を希求している人たち、そしてとりわけこの組織の活動に期待を寄せている会員の人たちに、この組織の在り方がどのように映るだろうか。（2016.10.記）